
火災後の電気系統は、出来事の原因となった可能性のあるものでも、二次的な損傷を受けた対象でもあり得ます。そのため、溶融した電線が存在するだけでは、原因について結論を出せません。調査では、出火箇所、損傷の広がった方向、保護装置の状態および事件資料を考慮する必要があります。
調べることのできる対象
- ケーブルおよび電線の断片;
- コンセント、スイッチおよび接続器;
- 配線用遮断器および分電盤の部品;
- 出火したと推定される範囲の電気機器;
- 写真および対象の配置図。
調査前に保存するもの
可能な範囲で、損傷部品の位置と相互の配置、片付ける前の写真、消防機関および緊急対応機関の記録書、施工文書、ならびに出来事の前の機器の作動に関する情報を保存する必要があります。
損傷の順序が重要な理由
熱の痕跡は、活発な燃焼の前にも、すでに拡大した火災の作用によっても生じることがあります。これらを区別するため、位置、損傷の性状、接点と保護装置の状態を、他の資料と照合します。
技術的な質問の例
- 対象に、電気事故の過程を示す特徴があるか;
- 確認された損傷が、火災時に二次的に生じた可能性があるか;
- 提出された資料が、原因について結論を出すのに十分か;
- どのような追加の調査または対象が必要か。
重要事項:
火災現場での作業は、権限を有する対応機関の許可を得て、安全を確保した後に限り行います。記録する前に、自分で損傷部品を切り離したり清掃したりするべきではありません。